リフォーム豆知識

■リフォームは様々な専門性が必要な仕事です。

リフォームの工事は金額も内容もさまざまです。
リフォームの種類に応じて専門的な技術が必要になるので、大工、塗装、ガス、水道など、それぞれの専門家の力が組み合わさって1つのリフォームを進めていきます。つまり、一言にリフォームといっても実際に工事を進めるには様々な専門性が求められるのです。コープハウジングしまねは、このような専門性が極めて高い工事を一括管理することによって分かりづらさや、手続きの煩雑さを一元化し、組合員さんの負担を軽減しています。

■リフォームは新築と違います。

家を新築する場合には、仮住まいを用意するのが一般的ですが、リフォームは基本的に、お客様が生活しながら工事を進めていきます。工事期間は、資材の搬入があったり、家族以外の施工業者の出入りがあったりしますので、現場に携わるスタッフはお客様の生活の妨げやストレスにならないように配慮することが非常に大事です。
リフォーム業者はいろいろありますが、職人の腕やマナーによって、お客様の満足度が大きく変わります。
工事期間中のトラブルを未然に防ぎ、工事の完了まではもちろん、引渡し後のアフターフォローまでしっかりとできるコープハウジングしまねにお任せください。

■何を、どう伝えたらいいのか?まず、リフォームする「きっかけ」と「要望」を明確に!

「汚れた壁面をきれいにしたい」「収納スペースを増やしたい」、「キッチンをすっきりさせたい」など、住まいをリフォームするにあたっての「きっかけ」と、どんな風にリフォームしたいかという「要望」は必ずあるはずです。
今の生活で不便な点や気になる点を挙げ、それを解決するためにどのようにリフォームしたいのか、まずチェックしてみてはいかがでしょう?
気に入った雑誌の切り抜きなど、参考になる見本があれば、より一層イメージがつかみやすくなります。
また、どのくらいの予算で考えているのか、率直に提示し、限られた予算で、いかにイメージどおりの住まいを実現するかが、いわば業者の腕の見せどころ。施主の要望とだいたいの予算が分かれば、より現実的なリフォーム・プランを提案できます。予算に基づいたプランを見ながら、具体的に必要なもの不必要なものを取捨選択し、詰めていくのが賢い方法と言えるでしょう。

■予算は多めに見積もってプランニングを

実際に工事が始まってから追加工事個所が見つかる、ということも少なくないリフォーム工事。最初の見積もり通りにいかないケースもあるので、予算は当初の見積もりより1〜2割程度余裕を持たせておくのが賢明です。見積もり段階で予算ギリギリだと、見えない部分の追加工事が発生した場合、あっという間に予算オーバーということに。築年数の古い住宅をリフォームする場合は特に注意が必要です。
また、新築と違い、リフォームの場合は建物の寿命も考慮する必要があります。負担を先送りしないためにもリフォームローンに頼らず、自己資金で全て支払うようにするのがベターです。

多額のローンを抱え、生活を犠牲にして、リフォームで快適な住まいを手にするというのは、本末転倒です。今後の生活に大きな負担がかかるような無理なリフォームはしないことです。本当に必要かどうかじっくり考え、実行に移すのは慎重に。
子供の独立や定年退職など、50代以降はライフスタイルも大きく変化します。当然、収入面も変化。リフォーム資金を考える際は、退職金をあてにした多額なローンや、年金生活で支えきれないような負担の大きい返済計画は立てないこと。金銭的にもゆとりの持てる資金プランを考えましょう。

■リフォームローンの種類

大きく分けて公的融資と民間融資の2つがあります。融資額や条件などに違いがあるので注意しましょう。

【公的融資】
公庫融資・・・・・・・・・
最低額が100万円以上、戸建てなら50m2以上が条件となる。
年金住宅融資・・・・・
一定の年数をこえた国民年金・厚生年金加入者が受けられる。
財形住宅融資・・・・・
1年以上財形貯蓄を行なっており残高が50万円以上の人が受けられる。ほかにも各自治体の融資などがあります。
【民間融資】
銀行・信用金庫などの住宅ローン、リフォームローン、クレジット会社系のローンなどがあります。
それぞれ独自に商品設計が行なわれているので、きちんと比較検討しましょう。

ローンでリフォームすれば税金が還ってくる?
「住宅取得等特別控除」というものがあります。対象は住宅ローンを利用してマイホームを新築・購入に限らず、100万円を超える工事代金の増改築についても一定の要件を満たした場合、控除を受けることができます。
平成16年からは、入居した年以後に年間最高25万円ずつ6年間、必要書類を添付して毎年確定申告の申請をします。

リンク:国税庁ホームページ